ARCGISで、複数のデータがあり、属性テーブルに同じ数値を一括で入力したいとき。
（文字列を一括で入力する方法は以前介したとおり。 ログイン - はてな ）
何も難しくなく、属性テーブルで一括入力したいフィールド名のところを右クリック→フィールド演算→計算式を入力するボックスに、演算子等はつけずに、数値をそのまま入力すればいい。
しかし、レイヤ名（凡例に表示させるために変えられるが、変えた後のレイヤ名）に無効な文字（SHPファイルのフィールド名として使えない文字か？今回は「/」が引っ掛かった）が含まれていると、フィールド演算ができない。レイヤ名を変えれば演算できるようになる。
本当に困ったよ～お気をつけあれ～。
国土地理院の基盤地図情報を使って紙の地図と同じように表示させる方法は、以前ご紹介したとおり
ArcGISで基盤地図情報を紙の地形図と同じような表示にしたい - giscivil’s blog
だが、基盤地図情報ビューア（FGDV）の使い勝手が以前と変わっている？ので備忘のためメモ。なお、今回使った基盤地図情報ビューアは、Ver4.00である。
基盤地図情報を読み込むために、「ファイル」→「新規プロジェクト作成」で最初に以下の画面を開いて、「追加」ボタンで基盤地図情報のファイルを指定して、「OK」ボタンを押せば基盤地図情報ファイルがビューアに読み込まれ、表示されるが、この際、「大量のデータに対して専用ファイルを構成して利用する(等高線、道路縁、建築物、建築物の外周線、DEMが対象)」と書いてあるチェックボックスをチェックしてはいけない。チェックを入れると、なぜか不完全なDMデータしかできない。
I -1-27 いわゆる国土強靭化基本法（強くしなやかな国民生活の実現を図るための防災・減災等に資する国土強靭化基本法）及び国土強靭化地域計画策定ガイドラインに関する次の記述のうち，最も不適切なものはどれか。ここでいう国土強靭化とは，大規模自然災害等に備えるため，事前防災・減災と迅速な復旧復興に資する施策を，まちづくり政策や産業政策も含めた総合的な取組として計画的に実施し，強籾な国づくり・地域づくりを推進するものである。
①国土強靭化基本計画では，国民生活、国民経済に影響を及ぼすリスクとして，自然災害のほかに，原子力災害などの大規模事故等も含めたあらゆる事象を対象としている。
②国土強靭化基本計画では，計画の対象とする国土強靭化に関する施策の分野と施策の策定に係る基本的な指針等の事項について定めている。
③国土強籾化においては，自助，共助，公助を適切に組み合わせることが求められる。
④国土強靭化においては，非常時に効果を発揮するのはもちろん，平時からの国土・土地利用や経済活動にも資する取組を推進する。
⑤国土強籾化地域計画とは，地方公共団体の策定する国土強靭化計画であり，地方公共団体が策定する国上強靭化に係る他の計画等の指針となるべきものとされている。
回答 ①
①不適切。国土強靱化基本計画「２ 国土強靱化を推進する上での基本的な方針 」で「（前略）…本計画では、まずは大規模な自然災害を対象とすることとした。」とあり、原子力災害などは対象としていない。
②適切
③適切
④適切
⑤適切
参考
「内閣官房 国土強靱化基本計画」
https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/kokudo_kyoujinka/kihon.html
I -1-26労働災害に関する次の記述のうち，最も不適切なものはどれか。
①不安全行動は，作業者の意図とは別に安全な作業ができなかったものと，意識的に手順等を守らず安全に作業をしなかったものとの2つに大別できる。
② 労働災害が発生する原因には，労働者の不安全行動のほか，作業環境の欠陥等，機械や物の不安全状態があると考えられている。
③ 労働災害は，不安全行動と不安全状態が重なった場合に発生するケースが大部分を占める。
④ 稼働している設備・機械等が完全に自動化され，作業者がその場にいない場合でも，不安全状態が生じる可能性がある。
⑤ 労働災害は，労働者の就業に係る建設物，設備，原材料，ガス等により，又は作業行動その他業務に起因して，労働者が負傷し，疾病にかかり，又は死亡することをいう。
回答 ④らしい
①適切
②適切
③適切
④不適切。作業者がその場にいなければ、そもそも労働災害が発生しないから？
⑤適切
参考
「しっかり学ぼう！働くときの基礎知識」
https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/study/roudousya_roudousaigai.html
I -1-25 下表は，A~Eの5つの事業所における過去1年間の労働災害に関するデー夕を示したものである。労働災害の発生状況を評価する指標である度数率が0. 50未満となる事業所は，次のうちどれか。
表 事業所別の労働災害データ
| 事業所 | 労働災害による死傷者数 | 延べ実労働時間数 | 延べ労働損失日数 | 1年間の平均労働者数 |
|---|---|---|---|---|
| A | 1名 | 1，000, 000時間 | 80日 | 600名 |
| B | 5名 | 11,000, 000時間 | 1,000日 | 4, 800名 |
| C | 10名 | 18, 000, 000時間 | 1,500日 | 10, 600名 |
| D | 20名 | 24, 000, 000時間 | 3, 800日 | 11,000名 |
| E | 40名 | 54, 000, 000時間 | 11，200日 | 30, 000名 |
①A事業所 ②B事業所 ③C事業所 ④D事業所 ⑤E事業所
回答 ②
度数率の算定式
①A事業所 1名÷1,000,000時間×1,000,000=1.0
②B事業所 5名÷11,000, 000時間×1,000,000=0.45
③C事業所 10名÷18, 000, 000時間×1,000,000=0.55
④D事業所 20名÷24, 000, 000時間×1,000,000=0.83
⑤E事業所 40名÷54, 000, 000時間×1,000,000=0.74
参考
「厚生労働省 職番安全サイト 度数率、強度率、年千人率」
I -1-23デジタル技術に関する次のA~Eの用語と，それらの説明である（ア）～（オ）の組合せとして，最も適切なものはどれか。
A :デジタルデイスラプション
B :デジタルトランスフオーメ^ーション
C :デジタライゼーション
D :デジタルフアブリケーション
E:デジタルツイン
(ア）組織のビジネスモデル全体をデジタル化で一新し，クライアントやパートナーに対してサービスを提供するより良い方法を構築すること。
(イ）IOT等を活用して現実空間の情報を取得し，サイバー空間内に現実空間の環境を再現する概念。
(ウ）デジタル技術の活用による新たな商品・サービスの提供，新たなビジネスモデルの開発を通して，社会制度や組織文化なども変革していく取組。
(エ）デジタル企業がデジタル技術を武器に市場に参入した結果，従来型のビジネスモデルや商習慣に風穴が開くことで，既存企業の存続が困難になること。
(オ）3Dスキャナや3D CADなどにより，自分のアイデアなどをデジタルデータ化した上で，3Dプリンターなどのデジタルエ作機械で造形すること。
| A | B | C | D | E | |
|---|---|---|---|---|---|
| ① | ェ | ウ | ア | オ | イ |
| ② | ウ | ア | オ | エ | イ |
| ③ | ウ | ェ | ア | オ | イ |
| ④ | ウ | ェ | オ | イ | ア |
| ⑤ | エ | ウ | オ | イ | ア |
回答 ①（BとCが逆もよいような気がするが…？）
A:デジタルディスラプション (エ）
B:デジタルトランスフォーメーション (ウ）
C:デジタライゼーション (ア）
D:デジタルファブリケーション (オ）
E:デジタルツイン (イ）
参考 なし
I -1-24情報ネットワーク上に存在する脅威の事例に対応するセキュリティ対策に関する次の記述のうち，最も不適切なものはどれか。
①商品を発注したという事実を発注者が後から否認することを防ぐため，発注情報を含む電子データに発注者のデジタル署名を施すよう受注者が依頼した。
②オンラインショッピングサイトに送信するクレジットカード番号が第三者に盗まれないようにするため，ショッピング利用者が送信データにデジタル署名を施した。
③不正アクセスにより企業の顧客情報などの重要情報が漏洩するリスクを低減させるため，サーバに保存してある重要情報が含まれるデータを暗号化した。
④電子メールの差出人の名前を詐称するなりすましによる詐欺の被害を防ぐため，電子メールの受信者が，電子メールに施されたデジタル署名により差出人を特定した。
⑤電子メールによる発注情報が途中で書き換えられて受注者に届く改ざんを防ぐため，発注情報を含む電子データに発注者のデジタル署名を施した。
回答 ②
①適切
②不適切。デジタル署名ができるのは認証機関に登録した事業者のみ。一般利用者なら、「暗号化」が適切な用語？
③適切
④適切
⑤適切。
参考
「デジタル署名とは？仕組みからわかりやすく解説」
